トラック輸送から
鉄道貨物輸送への切り替え
CO2が80%以上も削減可能

CO2削減の手始めに
設備投資の少ない鉄道貨物輸送
切り替えてみませんか。

世界規模で、SDGsをはじめとする環境問題への取り組みが企業に求められています。
特に最近は脱炭素の動きが急激に高まっています。持続性のある社会を作り上げるために、
実際にどう行動するかで企業の評価も変わってきます。まずはどこから手を付けるべきか…
物流における脱炭素へのソリューションは、鉄道貨物輸送へのスイッチで決まりです。

トラック輸送から鉄道貨物輸送への
切り替え
がおすすめです!

地球温暖化の原因となるCO2 鉄道の排出量は営業用トラックの約1/13!

1トンの貨物を1km運ぶときに排出されるCO2の量をみると、トラック(営業用貨物車)が225gであるのに対し、 鉄道は18g(約1/13)しかありません。

温室効果ガスの排出削減による地球温暖化の防止と、 低炭素型の物流体系構築実現のため、 CO2排出量の少ない鉄道コンテナ輸送への切り替えが注目を集めています。

鉄道貨物輸送のメリット

  • MERIT.1
    導入・実施への即効性

    100年以上の歴史を誇る鉄道貨物輸送は、中小企業からグローバル企業まで数多くの荷主企業が利用しています。既存インフラを有効に活用するため、設備投資も少なく、スピーディにスタートできます。

  • MERIT.2
    エコレールマーク認定

    鉄道貨物輸送を使用することによって、企業の取り組みとして環境問題への取り組みをアピールできる「エコレールマーク」を自社の商品やカタログ、消費者の目に触れる部分への掲示が可能となります(マークの使用にはエコレールマーク事務局への登録が必要となります)。

  • MERIT.3
    長距離輸送の効率化

    鉄道貨物輸送は、一度に大量の荷物を長距離輸送することが可能です。効率が非常に高いので長距離になるほど輸送コストが低減できます。さらに長距離トラックドライバー不足の問題も影響を受けません。

CO₂排出量削減シミュレーション

トラック輸送から鉄道輸送のモーダルシフトを実現することで得られるCO2削減量は、全国通運連盟とJR貨物のホームページにて確認することができます。

▼CO2排出シミュレータはコチラから

Q&A / FAQ

鉄道貨物輸送の導入のポイントは?
CO2削減は会社全体、社会全体の課題です。やはり経営層が全体をリードして、CO2削減が重要な経営課題であるという意思決定をされることが重要です。つまり「なぜ鉄道貨物輸送を導入するのか」を明確にしていただくことです。
物流現場では、トラック輸送と異なる鉄道貨物輸送の特性をご理解していただくとスムーズな導入が可能となります。つまり「どうしたら鉄道貨物輸送を円滑に導入できるか」を検討していただくことです。
トラック輸送から鉄道貨物輸送にスイッチすると、物流現場は新たな対応を求められます。具体的にはリードタイムや作業内容などが課題になるケースが多いようです。
しかし、もはやそうした現場の課題とCO2削減という課題をトレードオフとして片づけてよい状況ではありません。「どちらを重視するか(Or)」ではなく「どちらも重視する(And)」が脱炭素、SDGsで求められるスタンスです。
新たに鉄道貨物輸送を導入されるお客様には、リードタイムに余裕がある荷物など、物流の一部をトラックから鉄道へスイッチすることをお勧めします。複線的な物流網の構築にもなり、BCP対策としても有効です。
物流業界の今後のトレンドとCO2削減の方向性は?
トラック運転手不足がさらに深刻化すると言われています。そして、働き方改革の仕上げとして、2024年4月からトラック運転手の時間外労働に新たに制限がかかります。すると、距離が600㎞以上の輸送については、トラック1台につき運転手1人という普通の運行体制が維持できないと言われています。
こうしたことから、運送業界ではトラックをリレーする中継輸送が徐々に広がっています。そしてさらにその先には自動運転トラックが検討されています。しかし、これらの方法ではCO2を大きく減らすことができません。トラックのCO2削減には小型で強力なバッテリーを搭載した電気トラックか水素トラックが実用化され、一般化する必要がありますが、それにはまだ相当な時間がかかります。
鉄道貨物輸送は、貨物列車で一度に大量の荷物を運ぶことができ、長距離輸送に非常に適しているうえに、トラック輸送と比較して80%ものCO2を削減します。
CO2削減はできることからすぐに始めることが求められています。そして、物流業界が抱える今後の課題を考えると、鉄道貨物輸送へのスイッチはメリットがたくさんあります。

グリーン物流パートナーシップ

荷主と物流事業者等の関係者が協働する「グリーン物流パートナーシップ」を実現し、物流効率化によるCO排出量削減を図るためには、両者が業種業態の域を超え、高い目的意識のもと互いに連携することが必要であり、現在、各企業において様々な取組が行われているところです。

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